運用資産余裕比率は運用資産（現預金・特定資産等）から外部負債（借入金等）を差し引いた金額が、経常支出の何倍かを示す指標。要するに、経常的な支出（教育活動支出と活動外支出）に見合った貯蓄を行い過度な借金をしていないかを見る指標だ。経常支出に対して「何年分の純運用資産があるのか」といった見方だ。

経常収支差額比率は経常的な収支（資産売却など臨時的な要素を除いたもの）に着目した指標だ。プラスが大きいほど収支の安定を示し、マイナスが出ている場合、学校経営の根幹である経常的な収支で資金流出が起きている可能性がある。

固定負債構成比率は固定負債の「総負債及び純資産の合計額」に占める構成割合で､主に長期的な債務の状況を評価するものだ。想定される固定負債として長期借入金と退職給与引当金が想定される。ここでは特に長期借入金に着目する。

借入の多さは直ちにネガティブな影響を及ぼさないが、こと体育単価大学に関しては今後の市場・事業規模縮小が予想されるため、過度な設備投資などの借り入れは今やるべきことではないと考えている。


１位は東京女子体育大学。無借金のため同比率は低く抑えられている。
２位の日本女子体育大学の借入金も微々たるものなので、ほぼ同じポイント。
問題は全国平均を軽く超えてきた大阪体育大学。まず債務超過状態にあるのでいち早く借入金を返済して身軽になる必要がある。借入金利息１５百万支払っているが、そんなもの払っている場合ではない。 借入金の中身を見ると青凌高校・中学校校地取得、校舎増築、校舎建設費用など。教育に対する投資は必要だが、実力に見合った額でやるべきだ。 こういった設備投資があるから経常収支差額が赤字なのでは？という問いの答えはノーだ。この大学、設備関係収支を除いた教育活動収支（本業）も本年度のみ辛うじて黒字、それ以前の４年間は赤字だ。

学部収容定員充足率（３か年）

最近どの大学も苦労している学部収容定員充足率。少子化の今、事業規模のレベルは適切にするべきだ。収容定員は事務的な手続きで下げることができても、人件費や施設設備は簡単にカットできない。カットするには大変な労力と時間がかかるのだ。それらを踏まえ、定員充足ができていない場合は、財務が安定している間にゆるやかに適正水準にしておく必要がある。財務がひっ迫している状態で急いで行っても、時すでに遅しなのだ。
同指標では100%以上は全てAとした。

ようやく順位が入れ替わって１位は大阪体育大学で１１０.１%。2,917名の学生数で、安定して充足させている。「学生がいっぱいいる」というのが余裕につながり肥大化した支出を止められずにいるのか。
２位は日本女子体育大学で106%。 ３位は日本体育大学で105.3％。学生数は6,485名と一番多い。 4位は東京女子体育大学で104.7％。学生数は1,568名と一番少ないが、安定して充足させているため問題なし。

まとめ（総合ランキング）

１位は全てにおいてＡ評価の東京女子体育大学。事業規模に比べ豊富な運用資産と安定した経常収支でトップに輝いた。今後は大学の規模拡大か教育内容充実のための投資が望まれるが、毎年入試倍率が１倍程度のため、収容定員増は困難か。体育大学としての格をあげるため、余った運用資産をより優秀なスポーツ選手を集める手立てに使うことが必要だ。
２位は日本女子体育大学。東京女子体育大学と同じく事業規模に比べ豊富な運用資産と安定した経常収支。東京女子体育大学と違い学科によっては倍率が高いところもあるので、さらなる規模拡大が見込めるか。学生数も東京女子体育大学より多いため、潜在能力は高い。
３位は日本体育大学。借入金が多いため①③の指標で低迷し３位に。ただし、豊富な学生数と収入があるため、健全な借金ともいえる。スポーツの実績で言えばここが一番といえるので、財務を無視すれば、この借金や支出は賢明な投資といえるかもしれない（が、ここではあくまで財務ランキングなので低評価）。過度な借入は学校法人には馴染まない。
４位は大阪体育大学。運用資産余裕比率は４大学中唯一のマイナス。経常収支もマイナスで固定負債構成比率も高止まりしており、唯一の救いは豊富な学生数と充足率か。これが原因で赤字続きでも平気なのかもしれないが、そろそろ現実に気づいた方が良い。財務と向き合うべきだ。

まとめてきてわかったが、体育大学は４つしかないからか、収容定員はきちんと充足できている。が、女子体育大学以外の体育大学は財務に無頓着なのか、危なっかしい財務運営となっている。過去のように学生が降ってわいてくるような時代ではないので、きちんと貯蓄し本業以外の収益も見つけるべきだ。

運用資産余裕比率は運用資産（現預金・特定資産等）から外部負債（借入金等）を差し引いた金額が、経常支出の何倍かを示す指標。要するに、経常的な支出（教育活動支出と活動外支出）に見合った貯蓄を行い過度な借金をしていないかを見る指標だ。経常支出に対して「何年分の純運用資産があるのか」といった見方だ。

経常収支差額比率は経常的な収支（資産売却など臨時的な要素を除いたもの）に着目した指標だ。プラスが大きいほど収支の安定を示し、マイナスが出ている場合、学校経営の根幹である経常的な収支で資金流出が起きている可能性がある。

ちなみに同指標で「マイナスが出ている場合、学校経営の根幹である経常的な収支で資金流出が起きている可能性がある。」といったが、例えば最下位の大阪芸術大学は本業の教育活動資金収支で▲２３００百万円ものキャッシュ減を出してしまっている一方、１位の京都美術工芸大学は同収支で１９００百万円ものキャッシュ増を達成してしまっている。大阪芸大の方がお金持ちであることは確かだが、ブクブク太って生活レベルを落とせない富裕層みたいなもんだろうか、イメージ的には。

固定負債構成比率は固定負債の「総負債及び純資産の合計額」に占める構成割合で､主に長期的な債務の状況を評価するものだ。想定される固定負債として長期借入金と退職給与引当金が想定される。ここでは特に長期借入金に着目する。

借入の多さは直ちにネガティブな影響を及ぼさないが、こと芸術・美術大学に関しては今後の市場・事業規模縮小が予想されるため、過度な設備投資などの借り入れは今やるべきことではないと考えている。

学部収容定員充足率（３か年）

最近どの大学も苦労している学部収容定員充足率。少子化の今、事業規模のレベルは適切にするべきだ。収容定員は事務的な手続きで下げることができても、人件費や施設設備は簡単にカットできない。カットするには大変な労力と時間がかかるのだ。それらを踏まえ、定員充足ができていない場合は、財務が安定している間にゆるやかに適正水準にしておく必要がある。財務がひっ迫している状態で急いで行っても、時すでに遅しなのだ。
同指標では100%以上は全てAとした。

まとめ（総合ランキング）

１位はやっぱり、というべきか多摩美術大学。多摩美術大学が名門なことくらい、業界知識のない僕でもよくわかる。日芸の皆さんは、「多摩美があってなんで日芸がないんだよ！」とお怒りかもしれないが、ホームページ上に公開される財務諸表は法人全体のものであって日大芸術学部のものはもやは大きな日大の全体財務になってしまうのだ。さて、多摩美術大学は経常収支差額比率を除きすべて５点という強者。はっきり言って財務面では文句のつけようがないので、あとは美術大学としての格をさらにあげることか。